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大手企業への転職、可能性はどれくらい?|実際の求人や倍率、知っておくべき知識

2020.08.13

「大手企業は一流大学から新卒で入社するもの」と考える人は多いでしょう。しかし、終身雇用制度が崩壊し、今後は大手企業でも中途採用が多くなることが予測されます。大手企業への転職を希望している人は、大手企業の採用条件や、どんな人が大手企業に向いているのかなど、採用までの具体的な戦略を練ることが重要です。

大手企業に転職は可能?

国内全企業における大手企業の割合は、わずか0.3%です。転職のハードルが高そうに感じますが、結論から言えば十分に可能性はあります。ただし、大手企業には他の中小企業にはない採用基準があり、誰でもトライできるかと言えば、そうではありません。

基本的に学歴は大卒以上必須の場合がほとんどです。また、総合職は新卒で人員が確保できているため、中途採用で必要とされるのは、ある程度の勤続年数があり、スペシャリストとしてのスキルを持っている人が中心となります。

大手企業に転職するための条件

中小企業では個性を重視する会社も多いですが、大手企業の求人は応募者が多いため履歴書を重視し、書類選考でかなりの数がふるい落とされます。中でも、以下の3項目は厳しくチェックされる条件です。まずは自分がこれらの条件がクリアできるかどうか、募集要項をしっかりチェックしてみてください。

  • 年齢:専門技術を持っている場合は基準が緩くなります。
  • 転職回数・勤続年数:あまり転職回数が多いと不利になります。
  • 学歴:最低でも大学卒業、留学経験があればなお有利です。

年齢

中途採用の年齢に関しては、いくつかのパターンがあります。最も多いのは事業拡張などによる既存部門の増員で、この場合は長く働いてもらえる20代~30代の若手層が中心となります。また、社内の人員では対応できない、特別なポジションとしてスペシャリストを募集するケースもあり、そのような場合は年齢よりもスキルや経験が重視されます。

さらに、重要なポストの管理職が退職した後、その後任が他社から招聘されることがありますが、このような場合はクローズドで話が進みますので、求人サイトなどには掲載されないことが多いです。

転職回数・勤続年数

近年ではステップアップとしての転職が一般的になり、正当な理由がある場合は不利にならないと言われています。ただし、あくまでも成長のための前向きな転職が対象であり、短いスパンで転職を繰り返す人は大手企業では敬遠されます。

多くの企業で基準となっているのが、同じ会社で数年以上の勤続経験があることです。転職するたびに業務のレベルが上がり、優秀な業績を残している人であれば、しっかりとスキルを身につけているとみなされ、即戦力として期待されます。

学歴

少子化による学生数の減少から、新卒採用は売り手市場と言われていますが、大手企業に関しては依然買い手市場です。これは転職においても同様で、倍率が高い企業では、募集要項に「大卒以上」としか書かれていなくても、学歴フィルターで足切りされることがあります。企業によってフィルターの基準は違いますが、一般的に名の知れた大学卒業が望ましいと言えるでしょう。

ただし中途採用の場合は、募集している職種に活用できる国家資格や特殊なスキルがある場合は、学歴の基準が緩和されることがあります。

大手企業への転職が向いている人の特徴

応募の前に理解しておきたいのが、大手企業勤務には向き不向きがあるということです。大手企業は給与が高く、福利厚生が充実しているイメージがあります。しかし、その一方で年功序列の気風が残るため、若いうちは責任ある仕事を任せられないという声が少なくありません。

単純に大手企業というだけで判断せず、大きな組織ゆえの中小企業にはないルールや特徴をしっかりと把握した上で、自分に合うかどうか、希望する仕事ができるかどうかを判断するようにしましょう。

分業で1つの仕事に専念したい

小さな会社ではひとりで何役もの仕事をこなす場合がありますが、大手企業では業務が細分化されているため、同じ会社でありながら他部署とはつながりがないこともよくあります。このような大手特有の分業制度に向いているのは「ひとつの仕事に専念したい」という人です。限られた範囲の業務に集中できる人であれば、大手のシステムは働きやすいでしょう。

逆に「様々な部署と提携した仕事がしたい」という人であれば、閉塞感を感じてしまうかもしれません。その場合は、個人の責任範囲が広い中小企業の方が、活躍の場があると考えられます。

コンプライアンス遵守で働きたい

「法令遵守」を意味するコンプライアンス。近年、大手企業の不祥事が続いたことから、企業コンプライアンスの意識が高まりました。大手企業は注目度が高いため、社会的な信用性を失わないためにも、専門家を外部顧問に置くなど、法令に則った経営が強化されています。もし「リスクを冒したくない」「規律を重んじる」という考えであれば、大手企業に向いているでしょう。逆に「規律よりも業績を優先したい」という考えであれば、自由な社風の会社の方が向いていると言えます。

変化より安定を好む

業務の細分化や縦割り組織構造は、大手企業の特徴です。また、新卒で入社した総合職が年功序列で管理職に収まることが多く、安定している反面、変化に乏しいと感じられることがあります。

もし「同じ環境で長く勤めたい」「変化より安定を好む」という考えなら、大手企業は居心地のいい職場となるでしょう。しかし「積極的に提案していきたい」「新しいことにチャレンジしたい」という人であれば、社員の意見が上に通りにくい大手企業の構造に、ストレスを感じてしまう可能性があります。

中小企業から大手企業へ転職するには

現在は中小企業に勤めている人が大手企業へ転職する場合、その会社がどのような条件で中途採用を行っているのかを徹底的にリサーチすることが重要です。例えば、新規事業に向けて専門スキルを持つ人材を必要とする企業であれば、その分野のエキスパートになることで採用の可能性は大きくなります。
また、大手企業の中でも不動産や保険などの営業職を大量に採用する企業もありますが、営業職は入社後のノルマが厳しく、退職者が多いのも特徴です。

大企業=ホワイト企業ではない!選ぶときのチェックポイント

テレビや新聞でよく名前を聞く大手企業であれば、イメージ的にはホワイト企業と思ってしまいがちですが、実際はそうとも限りません。近年のニュースでも、過労死や激務のストレスで自殺など、過酷な労働環境が問題になっている大手企業は少なくありません。

もし検討している企業がある場合は「就職四季報」で離職率を調べてみるとよいでしょう。入社3年以内の離職者が多い企業は要注意です。口コミサイトなども参考にして、求人票の内容を隅々までチェックすることをおすすめします。

待遇が良すぎる企業

大手企業ではあまり聞かれませんが、高級ホテルなど豪華な会場で就職説明会をする企業があります。また、初任給が同業他社よりはるかに高く設定されている企業など、「待遇が良すぎる」会社には注意が必要です。
これらは大半が人を呼び込むための仕掛けであり、契約後に給与が長時間のみなし残業代込みであったり、ノルマを達成しないと求人票通り給与が支払われなかったりするなど、思わぬ落とし穴があることが少なくありません。不自然な求人内容には十分に警戒し、入念な下調べを行いましょう。

いつも求人募集をしている企業

求人サイトを見ていると、常に求人広告を出している企業を見かけます。また、会社の規模に対して大量の人員を募集している企業もあります。
これらの会社の場合「入社後すぐに辞める人が多い」という可能性があるので注意が必要です。応募の条件が比較的緩い、勤務条件の詳細が曖昧なケースが多く見受けられます。もし、採用された場合「話が違う」というトラブルになりかねないので、不明な点は採用担当者によく確認してから応募しましょう。

関連会社や子会社に転職する方法も

少し回り道になりますが、大手企業の関連会社から大手企業へ異動するのもひとつの方法です。大手企業には数多くの関連会社や子会社があり、大手に準じた給与や福利厚生が期待できます。

さらに、大手企業と比較して求人倍率のハードルが低いため、入社しやすいのがメリットです。そこで実績を積んで希望を提出すれば、グループ間異動で大手企業に勤務することもできます。ただし、異動の希望が必ず通るとは限りませんし、別のグループ企業に異動になる場合があることを理解しておきましょう。

実際の大手企業の求人募集

大手企業の採用情報は、求人サイトへの掲載がメインとなります。一例として「日産自動車」の海外ディーラーマネージメントであれば、ビジネスレベルの英語必須、フレックスタイム制で予定年収が600万~800万円という条件です。大手の場合は、このような専門知識や特殊なスキルを有するスペシャリストや、製造部門の採用が多く見られます。また、トヨタ自動車のように自社の公式サイトに採用ページを作り、キャリアを登録する採用スタイルも増えてきました。

大手企業の求人倍率

リクルートワークス研究所が行った2020年の調査では、従業員5000人以上の大手企業における求人倍率は「0.42倍」です。10年以上ほぼ横ばいで、大手の強さを物語っています。
競争率で言うと、2019年度の競争率トップ「雪印メグミルク」は334倍でした。以下2位の「WOWWOW」が331倍、3位「ピジョン」が279倍と続きます。この傾向は転職市場においても同様で、特に中途採用の場合は募集人員が少ないこともあり、かなり厳しい闘いです。狭き門を突破するには、事前の準備を怠らないようにしましょう。

大手企業へ転職するために必要な準備

可能性はあるけれど、かなり競争率の高いのが大手企業への転職です。それでも頑張ってみたいという人は、できる限り早めの準備をして就職活動をスタートしましょう。ただし、やみくもに動いてもゴールには近づけません。応募前にやっておくべき3つの準備をリストアップしましたので、ぜひ参考にしてください。

  • 志望動機を明確にする:入社への強い意欲をアピールしましょう。
  • その企業でできること、やりたいことを整理する:面接で必ず聞かれます。
  • 面接の練習を重ねる:多くの応募者の中から強い印象を与えましょう。

志望動機を明確にする

どんな企業でも志望動機は問われますが、競争率の高い大企業の場合、ありふれた内容や曖昧な表現では見過ごされてしまう可能性があります。また、他の項目と内容が矛盾していると、主張がはっきりしない人としてマイナスの評価がついてしまうので、明確な言葉で「なぜその企業を選んだのか」を伝えましょう。
相手を納得させる理由と、前向きな意欲が感じられる言葉を選び、ポジティブな印象をアピールすることが肝心です。特に中途採用の面接では人柄が重視されるので、芯の通った主張を印象付けましょう。

その企業でできること、やりたいことを整理する

自分がその企業にとってどのように役立つ人材であるか、具体的にアピールできれば、即戦力としての魅力が高まります。企業の行う事業内容や社風などを十分に把握したうえで、自分の目指す目標や理想が「この企業でしか実現できない」という結論にたどりついたことを訴えましょう。
企業側にとっても、同業種の中から自社を強く希望してもらえるのは嬉しいことですし、応募者の持つスキルが自社の業務にマッチすることが理解できれば、採用の確率は高くなります。

面接の練習を重ねる

面接では、実力のある人が競争を勝ち抜くとは限りません。本番で実力を出せない場合、魅力のない人材として選考から外れてしまいます。スキルや知識など、貴方の保有する強みを相手に知ってもらうため、事前にプレゼンテーションの練習をしておきましょう。

一人で模擬面接をくり返すだけでも効果はありますが、他の人に質疑応答を手伝ってもらったり、動画を撮影してチェックしたりすると、自分の弱点がはっきりとわかります。

「大手だから」という理由だけでの転職は危険

大手企業をめざす人の中には、メリットだけが目に入り、デメリットを見ていない人も多いのが実情です。例えば大手企業には、社内の意思決定が遅い、ジョブローテーションや転勤がある、業務の細分化で専門技術が身につかない、などのデメリットもあります。
大手企業に勤めることだけが目標になってしまうと、入社後に後悔してしまう可能性もあるので、あくまでも自分の持ち味を生かせる企業であるかどうかを優先的に考えることが重要です。

まとめ

大手企業の中途採用は、今後どんどん活発になっていくと予測されています。新卒で希望が叶わなかった人にもチャンスは十分にありますが、応募の際には大手特有の選考基準や競争率、さらには中小企業にはない働き方の特徴なども、頭に入れておくことが必要です。入念な準備をして、並み居るライバルに差をつけましょう。

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