コロナで大打撃の飲食業界に転職はアリ？

外出自粛により、家族揃って家で食卓を囲む機会が増えてきています。“会社帰りや週末に外で食事をする”というそんな当たり前の機会が減っているために、業績の落ちている店舗が多くなっています。そのような中で飲食業界への転職は無謀ではないかと考える人も多いかもしれません。実際はどうなのか、正しく情報を集めて行動することによって、飲食業界への転職に安心して取り組めるようにしていきましょう。

飲食業界の現状

コロナによりかなりのダメージを受けている飲食業界は、長期休業を余儀なくされたり、持ちこたえられずに倒産したりといった店舗が多く存在しています。中小から大手までほとんどの企業は政府からの支援がなければ存続は難しい状態です。そのうえ家賃や毎日の食材の仕入れ、光熱費など、客が来なくても経費は掛かってくるため、時短営業を取り入れて収入をある程度確保しながら、政府の時短要請に応えている飲食店も多くある状態になっています。

○外食業界の動き

厳しい状況の中で、一部デリバリーやテイクアウトを取り扱うことにより、売り上げが伸びている企業もありますが、全体的には実店舗の売上を賄えるほどにはなっていないのが現状です。

店舗同士で弁当などを持ち寄っての共同販売、キッチンカーの導入、ネット通販できる商品開発など、企業によってさまざまな工夫がなされています。

○店舗立地による違い

コロナによりリモートワークが増えていること、また商業施設に人が集まらなくなったことにより、オフィス街、繁華街にある店舗は集客に苦戦している状況です。また中心地であればテナント賃料も高く、結果閉店する店も増えています。また、インバウンド消費をねらって観光地近くに出店した店も同じく、観光客がいないため売上が落ちています。

一方、郊外や住宅街にある飲食店においては来客の落ち込みが急速ではなく、テイクアウトやデリバリーのサービスを取り入れつつ営業している店が多いです。

飲食業界の対策

デリバリー業界には海外からも含めて、多くの企業が進出しています。今のところ、日本では利用する人は一部に限られており、全ての人が利用するにはまだ時間が掛かるといわれています。配達員の事故やトラブルなどの問題も多々残っていますが、人との接触が少なく現金のやり取りが発生しないこの方法は、コロナ禍で外出が困難になっている今、有効な形だといえるでしょう。

テイクアウトも多くの店舗が一斉に取り組み、普段なら行く機会のなさそうなレストランや老舗料亭も弁当の販売など始めています。できるだけ販売数を増やしたいところですが、容器のコストが余計に掛かり負担になるのではないか、といった疑問を持つ人も多いようです。

このように、店舗それぞれが試行錯誤を繰り返して、コロナ禍を乗り切ろうとしています。

コロナ渦でも転職の可能性はある

「飲食店の内定が取り消しになった」「解雇をほのめかされた」などという声が聞かれますが、経営が厳しい飲食店は積極的に採用を進められるような状態ではないのが実情です。そのような中でもコロナ禍にうまく適応し、変化に対応している企業も多く存在しており、採用意欲を変わらず維持しているところもあります。新店の計画をしている企業もあるので、転職の可能性はあるといえるでしょう。

例えば、病院等施設の食堂なども変わらず調理師などの求人募集を出しています。これは、コロナ禍といっても、医療従事者などの関係する人が必ず利用するところだからです。正社員だけではなくパートやアルバイトといった雇用形態も多いですが、時短や就業日数の交渉にも柔軟に相談に乗ってもらえるようで、転職先の一つとして考えてもよいかも知れません。

キッチンやホールでの就業ではありませんが、デリバリーの配達員も需要がある職です。都市圏だと自転車やバイクが主な配達手段となります。自分が働きたい時間で稼働できることもあり、副業として行っている人も多くいます。ネットで料理を注文して、オンライン決済するのが主流なため、スマホやパソコンを使い慣れていない年代の方には浸透していないサービスですが、徐々に認知度を上げ利用する方も増えています。今後生活に定着していくサービスといえます。

飲食業界への転職のポイント

飲食店の仕事には、ホールスタッフや調理師などさまざまな仕事があります。ホールの仕事は比較的、転職サイトなどにも掲載されることが多く目に留まることも多いのですが、調理師などの専門職は飲食に特化した媒体で求人を出す企業が多いようです。自分が就きたい仕事について、広く情報収集を行い見逃すことのないように注意しましょう。

仕事をする上で、福利厚生もチェックすることが必要です。交通費や住宅手当、休暇や賄いなどがあると助かるものです。また、社会保険や雇用保険の他に、産休や有給休暇などの待遇は会社によって異なるため、しっかり確認しておきましょう。

福利厚生

将来万が一のときに関わってくる社会保険について、「まだ関係ないから、別になくても」と考える人も多いようです。個人経営の店は規模により社会保険の加入義務がありませんので、絶対に加入したい人は確認が必要です。法人経営の店舗に絞って就職活動をしてもよいでしょう。アルバイトやパートでも条件を満たせば社会保険に加入することができます。仕事内容や休日、賃金などについても不明な部分は必ず確認して下さい。また必要であれば書面にして手元に残すことも重要です。あとで言った、言わないでトラブルになることも防げます。

他の例としては、毎年1回人間ドックを格安、または無料で受けられたり、インフルエンザの予防接種費用の補助を行なったりする企業もあります。内容はさまざまですが、福利厚生が充実していることは、企業としての基盤がしっかりしていることだとも考えられます。

情報収集

多くの情報を集めて転職先を探すと同時に、自分を客観的に見つめ直すことも必要です。転職サイトなどの検索で出てくる公的機関、キャリアアドバイザーやコーディネーターなどのサポートを受けるという方法もあります。WEBでの就活は今後当たり前になってくると予想されるので、そのためのスキルを身に着けておく必要もあります。会社の情報や働いている人の口コミや、どんな仕事が他にあるのかなどを調べて自分に合った内容の仕事を見つけるようにしましょう。知り合いの紹介や街中の店舗に貼られている求人など、情報はあらゆる場所で集めることができます。

店舗に行く

働いてみたいと思う店舗には、実際に客として行ってみるのも一つの方法です。働いている人を身近に感じると、職場の人間関係や雰囲気もなんとなく分かるものです。そのときに感じた良いイメージを面接時に素直に話したり、「こんなことに挑戦してみたい」など具体的で前向きな回答でアピールしたりできるので、良い印象を持ってもらえるかもしれません。

スキルを磨く

調理師ならば、自信を持って客に提供できるメニュー、希望する店舗のメニューと合っているのかなど、ホールであればコミュニケーション能力や立ち居振る舞いなど自然な接客ができるかなどがアピールポイントになります。働く場所によって必要なスキルや経験も違います。もし、まだスキルが足りないかもしれないと感じる部分があれば、技術を磨くための勉強や、知識を吸収することを目標に努力しましょう。現在の仕事をしながら必要なスキルを磨くことを心がけ、自信を持って転職活動に臨めるよう準備して下さい。

まとめ

コロナ禍において厳しい状況がまだ続くと思われる飲食業界でも、試行錯誤を重ね、努力をして売り上げを伸ばしている企業がたくさんあります。転職先にそのような企業を選ぶためには、情報収集、スキルアップなどの努力も必要になります。将来の安定的な収入を得るために、そして入社後にこんなはずではなかったと後悔しないためにも、慎重に準備をすすめて転職活動をするとよいでしょう。