転職活動を開始する時期｜仕事に支障が出にくいタイミング

さまざまな理由から転職をしたいと思うタイミングがあります。しかしタイミングによっては求人数が少なく、希望とする転職先が見つからない可能性は否定できません。転職活動をスムーズに行うにはタイミングと事前の準備が大切です。転職活動を行うベストなタイミングと避けるべきタイミング、必要な準備を確認しましょう。

転職活動を開始するベストな時期とは

求人数は時期によって大幅に変化します。そのため求人数の多い時期に転職活動を行うことで、転職しやすくなります。求人数が多くなるのは、2〜3月と8〜9月です。また25歳以下であれば、これらの求人数が増える時期とは別に、第2新卒の採用時期を狙う方法もあります。2〜3月と8〜9月に求人数が増える理由と、第2新卒採用の事情について詳しく解説します。

もっともおすすめなのは2月・3月

求人数が最も多くなるのは2月と3月です。その理由は、この時期は定年退職をする人が多く人手不足になる会社が多いからです。また、4月になると新卒が就職します。新卒は経験が浅く教育コストがかかります。しかし、転職であれば経験もあり場合によっては即戦力にもなるため、教育コストを抑えることができるという点も有利に働くでしょう。

2月と3月は求人数も多く、滅多にない求人も多く出る傾向にあります。急いで転職をしなければならないなど特別な事情が無い場合であれば、まずはこの時期を狙いましょう。豊富な求人から自分に合った好条件の転職先が見つかりやすいです。

次におすすめなのは8月・9月

2月と3月の次に求人数が豊富なのは8月と9月です。8月と9月も2月と3月同様、10月の入社を見据えた求人が多くなるからです。また会社内での部署異動や人事異動などの入れ替わりが行われることも多く、空いたポジションを募集する会社が多くなります。

2つの時期に求人が増えるのは、どちらも人の異動が関係しています。つまり空きのポジションが出やすい、会社の期が入れ替わるタイミングが転職活動を行うのにベストなタイミングなのです。一方、会社側も積極的に求人を出し、面接を行う時期でもあります。そのタイミングを狙う求人者も比例して多くなるため、競争率が高くなります。希望に沿った会社が見つかった場合には、早めに応募をするように心がけることが大切です。

25歳以下なら第2新卒の採用時期を狙う方法も

新卒採用されて入社したものの、会社の社風や業務内容が合わず転職を考えている25歳以下の人も少なくありません。25歳以下の人であれば4月採用の第2新卒を狙うこともできます。

第2新卒枠は卒業後3年以内で25歳以下の人を対象に、一般の転職者とは別枠で募集する求人です。企業が第2新卒枠を設けるのは、意欲の高い人材が応募することが多い、教育コストを抑えられるという利点が理由です。

第2新卒は一般の転職枠とは別枠となるため、通常よりも競争率が低く採用されやすいです。また、新卒の時に就職できなかった企業に就職できる可能性があるなど、多くのメリットがあります。

転職活動を行うときに避けるべき時期とは

求人数の多い時期があるということは、逆に求人数がすくなる時期もあるということです。2月〜3月、8月〜9月ではなくても求人はあります。しかし会社の繁忙期や、ボーナスがもらえる時期の転職活動は避けるべきです。これらの時期は採用率が低く、転職活動が上手くいかない可能性が高くなります。その理由について見ていきましょう。

転職先の会社の繁忙期

繁忙期は会社も教育に時間を割く余裕が無いため求人を出すことは少ないです。求人が出ている場合であっても、企業側は仕事を教える必要がほとんどない即戦力を求めています。せっかく希望の職業に転職できても、十分な教育を受けられず思うように仕事をすることができなければ、職場に馴染めずストレスも多くなってしまいます。

また、現職に迷惑をかけてしまう恐れがあります。就職先が教育に時間を割くことができないということは、現在勤務している会社も同様に、教育に時間を割く余裕はありません。そのため繁忙期に辞められると人手不足により同僚に負担がかかってしまいます。現職から見ても転職先から見ても、繁忙期の転職活動は避けるのが賢明です。

ボーナスのもらえる時期

ボーナスがもらえる会社に勤めている場合には、ボーナスがもらえる時期の転職も避けるべきです。ボーナスが出る会社は、正社員であれば年に1〜2回ボーナスが支給されます。ボーナスの支給には支給日在籍条件を設けている会社も多いため、ボーナスがもらえる直前に転職してしまうと、もらえるはずのボーナスが支給されなくなります。

転職活動には、これまで支払っていた生活費や税金だけではなく、履歴書代や切手代、面接場所へ向かうための交通費などの転職コストもかかります。また転職することができても、その転職先から給与が支給される時期が遅れ、生活費などが足りなくなる場合もあります。それらの費用を補うためにも、ボーナスをもらってから転職活動を行う方が良いです。

転職までにしておくべき準備

転職するにあたり、転職活動のための準備、在職中の会社を退職するための準備を行う必要があります。準備をせずに転職活動をすると、転職先が決まった際に現職の退職がスムーズにできなかったり、退職を受け入れてもらえかったりするなどのトラブルになる恐れがあります。また、転職先がなかなか見つからず転職活動が長期化するリスクも見据えておく必要があります。では、最後に転職までにしておくべき準備を確認しましょう。

在職中の会社での準備

法律により退職するには、退職する2週間前までに退職の意思を伝えておかなければなりません。そのため在職中の会社での準備には最短でも2週間かかります。しかし、申し出から退職までの期間は、会社により規則が定められています。そのため就業規則の確認を行う必要があります。就業規則のでは1ヶ月程度とされていることが多いです。

就業規則を確認し、適正な時期に直属の上司に直接退職の意思を伝えましょう。出社した朝や仕事終わりなど、就業時間を避けて会議室など他の人の耳に入らない場所で伝えるのがベストです。正式に退職届が受理され、退職日が決まると引き継ぎを行わなければなりません。後任が決まっているのであれば後任と話し合い、引き継ぎのスケジュールを決めておきましょう。スケジュールを決めておくことで、引き継ぎの漏れや引き継ぎが終わらないという理由での退職の延期などの事態を防ぐことができます。

転職先での準備

理想の転職先が見つかったとしても、採用決定までには数週間かかります。3次面接まである会社では2ヶ月程度かかることがほとんどです。在職しながら転職活動を行う場合、抱えている仕事の合間に履歴書の作成や郵送を行わなくてはなりません。そのため転職活動に十分な時間が取れずさらに時間がかかる場合もあります。

在職中であればこれまで通り給与をもらうことができますが、退職してから転職する場合は、転職先が決まるまで収入は無くなります。そのため生活費や転職コストを賄うことのできる貯金をしておく必要があります。在職中であってもこれまでの支払いとは別に転職コストが発生するため、少しでも貯金をしておく方が良いでしょう。

また、転職先を見つけた場合は、福利厚生や就業規則をしっかりと確認しておきましょう。記載が無い場合は、面接時に質問をすることも大切です。

まとめ

闇雲に転職先を探すよりも、転職活動に適した時期に行う方がスムーズに転職することができます。特別な事情がない場合には、2〜3月や8〜9月に転職活動に力を入れましょう。また事前の準備をしっかりとして、転職の際にトラブルにならないようにすることも大切な転職活動のひとつです。